車を運転していると、ごくまれに「飛び石」を車体に受けてしまうことがあります。
威力や当たり所が悪いと傷になったり、ガラスが割れたりするでしょう。
そして飛び石は、ほとんどが故意ではないため、扱いも難しい問題です。
では、これがレンタカーだった場合、飛び石はだれの責任になるのでしょうか。
本記事では、レンタカー利用中の飛び石は誰の責任になるのか紹介。
いざという時の対応方法や、有用な保証についても徹底解説しています。
レンタカーを安全に利用したい方は、ぜひ参考にしてくださいね。
飛び石とは?レンタカーの場合誰の責任になる?
まずは、飛び石の説明と、その責任はどうなるのかの2点をそれぞれ解説していきます。
詳しくみていきましょう。
そもそも飛び石とは
飛び石とは、車の走行中にタイヤから跳ねた石のことを言います。
要するに、タイヤにはじかれた石なのですが、これは稀にとんでもない威力となります。
酷い場合当たったガラスに穴を空けたり、ひび割れを起こしたりするのです。
さらに飛び石が飛んできた時の対策方法もほぼありません。
強いて言えば、危険な車との車間距離をあけるくらいでしょう。
特に「春」のスタッドレスタイヤの車に多いので、見かけたら車間距離をとってください。
そして車ほどではないものの、自転車でも飛び石が発生するので注意が必要です。
自分自身もスピードを出さず法定速度を守り、飛び石を出さないよう気を付けてください。
レンタカー中の飛び石は誰の責任?
飛び石の責任は、基本的に誰の責任にもならないケースが多いです。
レンタカーも同様で、誰の責任にもならず傷の修理費用は自分持ち、ということも。
ただし稀な例ですが、飛び石を起こした相手に故意が見られたら責任を問うことも可能です。
とはいえ大半は被害届を出しても相手の責任を問われずに終わることになるでしょう。
したがって飛び石は、不運な自損事故として考えるしかないと言えます。
自分自身も悪くないのですが、仕方ないとあきらめるしかない場合が多いです。
飛び石に遭ってしまった場合の補償内容と費用負担
続いて、飛び石に遭ってしまった場合の補償内容と費用負担について以下3点解説します。
- レンタカー会社の補償制度
- 飛び石による費用負担の具体例
- 飛び石による費用負担を軽減する方法
それぞれ詳しくみていきましょう。
レンタカー会社の補償制度
レンタカー会社の補償制度について、まずは保険からみていきましょう。
補償名 | 補償金額(業者により異なる) |
---|---|
対物補償 | 5,000万円~ |
対人補償 | 5,000万円~ |
人身傷害補償 | 3,000万円~ |
車両補償 | 時価額 |
補償額はレンタル会社により異なることがありますので、確認は必須です。
保険加入義務があるなら安心と思ってしまいますが、実は落とし穴があります。
それは「免責事項」で、保険が適用される際、自己負担額が発生します。
レンタル会社の保険内容により異なりますが、おおよそ5万円~15万円が相場です。
つまり、保険に入っていても支払額が0にはなりません。
そして、修理に時間がかかる場合は、営業補償(NOC)が発生することも。
営業補償(NOC)は、修理等で営業ができない期間の料金をこちらが負担する補償です。
具体的な負担額は2万円~20万円が相場となっています。
飛び石は基本的に被害者という立ち位置ですが、場合によっては損害額が発生してしまいます。
しかし、免除する方法がありますので、それぞれの項目をみていきましょう。
飛び石による費用負担の具体例
飛び石による費用負担は、先ほどお話しした免責費用により変わります。
仮に免責が5万円だとして、例を作ると以下のようになります。
「総額15万円の修理費がかかる場合、10万円は保険適用、5万円は自己負担」
逆に修理費が5万円以下の場合、保険が適用されないのですべて自己負担です。
つまりは、免責費用以上の負担は基本的に発生しません。
ただし例外もあり、保険の補償額を超えた分は自己負担です。
仮に補償額が5,000万円なら、そこから1円でも超えると自己負担の領域となります。
飛び石程度ではそこまで大きな修理費になりませんが、覚えておくと良いでしょう。
飛び石による費用負担を軽減する方法
飛び石による費用負担は、免責費用以外ほとんどの費用に保険が適用されます。
しかし、免責や営業補償で思わぬ修理費を請求される可能性もあるので注意が必要です。
不安な方は、免責補償制度(CDW)やNOC補償(ECO)に加入すれば支払いが免除されます。
免責補償制度(CDW)は、1日1,000円〜2,000円程、NOC補償(ECO)は、1日500円〜1500円程で加入可能です。
飛び石に会う可能性はゼロではないため、もしものために加入をおすすめします。
飛び石トラブル発生時の対応方法
続いて、飛び石トラブル発生時の対応方法として、以下3点を解説していきます。
- 被害確認と記録
- レンタカー会社への連絡
- 応急処置の方法
それぞれ詳しくみていきましょう。
被害確認と記録
飛び石トラブルが発生したら、まずは安全なところに停車し被害確認をしましょう。
この時、事前に車体の写真を撮影していれば、照らし合わせながら確認をします。
理由として、どれだけ小さい傷でも修理費を請求される可能性があるためです。
大丈夫だろうと放置した結果、保険が適用されず修理費全額負担となるケースもあります。
また、その時点で写真を撮影しておくと安心です。
レンタカー会社への連絡
傷が見つかったら、まずはレンタカー会社に連絡をしてください。
その場合、必ず警察を呼ぶよう指示されるので、警察を呼びましょう。
警察を呼ぶのは、加入している保険を適用するために必要なためです。
警察には「交通事故証明書」を発行してもらいます、これがないと保険が適用されません。
応急処置の方法
飛び石で傷ができた場合、特にガラスは応急処置をした方がいいケースがあります。
基本的にはレンタカー会社に連絡し、指示を仰いで言うとおりにすればいいでしょう。
場合によって応急処置をするよう指示される可能性があるので、方法をいくつか紹介します。
- セロテープで傷をふさぐ
- 保護フィルムを貼る
上記を行う理由として、これ以上傷を悪化させないようにするためです。
また、ゴミが入り込まないようにするためにも有効となります。
特にヒビがある場合、走行中割れる可能性があり大変危険です。
しかし、テープやフィルムを貼ると、たとえ割れても車内に散らばることは避けられます。
そして、応急処置以外にも注意するべきポイントとして、以下が挙げられます。
- 外との温度変化をあまり起こさない
- ガラス修理キットなどで勝手に修理しない
- 力を加えない
まず、エアコンなどで外と中の温度変化をあまり起こさないようにしましょう。
これは温度変化で傷やヒビが悪化する可能性があるためです。
そして、レンタカーはガラス修正キットなどで勝手に修理をしないでください。
修理はレンタカー会社が専門業者や自社で修理を行います。
また、自分で修理して傷を隠したとしても、レンタカー会社には必ずバレます。
相手は車のプロなので、即席の修理程度なら一目瞭然です。
傷を隠そうとすると心象を悪くしますので、必ず真実を伝えましょう。
そして傷やヒビには力を加えないようにしてください。
これは単純により悪化するケースがあるためです。
不格好でも、今の状態を出来るだけキープして、下手なことをしないよう注意しましょう。
飛び石トラブルに関するよくある質問
続いて、飛び石トラブルに関するよくある質問を、以下2点解説していきます。
- Q1. 飛び石で損傷が軽微な場合も連絡が必要ですか?
- Q2. 飛び石が原因で運転中に事故が起きた場合は?
それぞれ詳しくみていきましょう。
Q1. 飛び石で損傷が軽微な場合も連絡が必要ですか?
飛び石で損傷が軽微な場合も、必ずレンタカー会社に連絡をする必要があります。
そもそも、レンタカーは借り物です。
借り物に傷がついたのであれば、持ち主に報告するのは当然の礼儀と言えます。
そして傷が発覚した時に、交通事故証明書がないと修理費が全額負担に。
結果的に連絡しておいた方が、後々自分のためになることが多いです。
したがって、どれだけ軽微な損傷でも、必ずレンタル会社に連絡を入れましょう。
Q2. 飛び石が原因で運転中に事故が起きた場合は?
飛び石が原因で運転中に事故が起きた場合、怪我人がいるかいないかで対応が変わります。
それぞれの対応方法は以下のとおりです。
怪我をした場合 | 怪我人無し |
---|---|
救急車を呼ぶ(119番)警察を呼ぶ(110番)レンタカー会社に連絡必要があれば保険会社に連絡 | 警察に連絡するレンタカー会社に連絡する必要があれば保険会社に連絡する |
それぞれ、救護や連絡などの対応を必ず行いましょう。
そして、事故を起こした場合はレンタル会社にも必ず連絡をするようにしてください。
また、飛び石が故意である場合は、飛び石を起こした相手にも責任が発生します。
ドライブレコーダーが大きな証拠となるので、故意だと感じたら必ず確認しましょう。
ただし、故意であると認められるのは至難の業です。
多くの場合は責任を問うことができませんので、期待はしないようにしましょう。
まとめ:レンタカー利用中の飛び石は各種補償を付けて対策しよう!
飛び石は運の悪い自損事故のようなもので、大半の場合相手に責任は発生しません。
したがって、免責補償制度(CDW)やNOC補償に加入し自衛することが求められます。
そして、飛び石でレンタカーに傷がついたら、どんなに軽微でも必ず連絡をしてください。
修理費全額負担とならないよう、交通事故証明書の発行など対応をしっかり行いましょう。